外壁タイル落下の原因は「経年劣化」です。

「外壁タイル仕上げはメンテナンスの必要がない」
そうお考えのオーナー様は少なくありませんが、外壁タイルは劣化とともに落下するリスクがあります。
実際、外壁タイル剥落事故は過去に何度も起きています。
落下したタイルが通行人に当たって死亡事故に至ったり、走行中の車の窓を突き破るなどして重傷者を出したケースもあります。
過去に発生した外壁タイルの剥離・落下による死亡事故の損害賠償について最高裁での判決の結果、建物の所有者が全面的に賠償責任を負うという判決が下った事例もあります。
外壁タイルの剥落落下事故件数
| 年度 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 |
| 件数(被害者数) | 6(1) | 3(1) | 6(9) | 5(1) | 8(1) | 12(7) |
このように毎年外壁タイルの剥落落下事故は増加傾向にあり、外壁タイルのメンテナンスは必須なのです。
外壁タイルが剥離・落下する理由

外壁タイルが落下する理由① 外壁の部材の伸縮量の違い
外壁タイルは、タイル/接着モルタル/コンクリートの3層で構成されています。
これらの材料は日々の気温や湿度の変化によって伸縮を繰り返します。
構成材ごとに異なった伸縮が発生し隙間ができることにより、外壁に疲労が蓄積され、タイルに浮き、ひび割れを発生させます。

外壁タイルが落下する理由② タイルが浮いた部分への雨水の侵入
外気環境変化によって伸縮したタイルの浮いた部分に雨水が侵入し、日射による温冷を繰り返すことで、膨張・収縮が絶えずタイルに発生する状況が起きます。
その結果、次第にタイルの浮きが進行し耐えられなくなり、やがて剥離してしまうという流れになるのです。
既存タイル外壁の調査・報告義務があります
建築基準法によってマンション等の所有者は、定期的に有資格者により外壁タイルの状態を調査し、 その結果を特定行政庁に報告する義務があります。
調査報告義務の内容としては、2~3年ごとに「目視及び部分打診調査」、10年に一度の「全面打診調査」等が求められます。 このため10年ごとの全面打診検査ではマンションに足場を設置する必要があるため、そのタイミングで同時に対策工事を行うことをお奨めします。
定期点検のタイミングで、外壁タイルのメンテナンスも同時に行いましょう
安心の10年剥落保証制度
KFタイルホールド工法は、施工後最長10年間の剥落保証つき。
万が一、外壁タイルの剥落による損害が生じた場合は施工関係者が賠償します。

従来のタイル補修工法のメリットデメリット
1.脳天打ち工法
| 技術 | 浮き/割れ/剥がれ箇所のタイルをアンカーピンとエポキシ樹脂で固定。 |
| コスト | 低 |
| メリット | 既存タイルの意匠を生かすことができる。 |
| デメリット | 直貼り下地の場合は、残存離型剤を除去できずエポキシ樹脂の接着効果が限定的。 モザイクタイルの場合は、施工枚数が多くなり高コスト。 部分補修となるので他の部分は経年劣化する。 |
2. タイル部分張り替え工法
| 技術 | 浮き/割れ/剥がれ箇所のタイル張替え |
| コスト | 中 |
| メリット | 浮き /割れを生じたタイルを剥がす際、下地RCの状態を確認でき、適切な補修ができる。 既存タイルの意匠を生かすことができる。 |
| デメリット | 部分補修となるので他の部分は経年劣化する。 張替えたタイルと既存タイルの意匠が変わる。 |
3. 外壁複合改修工法
| 技術 | アンカーピンでタイルを固定しネットと透明樹脂を積み重ねることでタイルの剥落を防止。 |
| コスト | 高 |
| メリット | 既存タイルの意匠を生かすことができる。 透明樹脂をタイル前面に塗装するため目地からの雨水侵入を防ぎ経年劣化を抑制できる。 |
| デメリット | 工程数が多く高コスト。 透明樹脂が経年によって劣化し、意匠性が崩れる。工程数が多くコスト高。 |
従来工法をさらに進化させたタイル剥落防止工法。
KFタイルホールド工法誕生!
KFタイルホールド工法とは、KFケミカル独自の樹脂合成技術によって開発されたポリウレア樹脂塗料 「KFタイルホールド」を用いた新しい補修方法。
このKFタイルホールドを塗布した塗装膜は0.2〜0.3mmと薄膜にもかかわらず、1平米あたり約3.3tの荷重に耐えられる強靭な塗膜でタイルの剥落を防止します。
また、KFタイルホールドの塗膜外観は透明であるため、現在の外壁タイルの意匠を生かすこともできます。
優れた耐候性と意匠性を誇る「KFタイルホールド」。
外壁タイル剥落防止を防ぐ、驚異の新技術誕生です!
安心の10年剥落保証制度
KFタイルホールド工法は、施工後最長10年間の剥落保証つき。
万が一、外壁タイルの剥落による損害が生じた場合は施工関係者が賠償します。

